ヒトパピロマウイルス(HPV)ワクチン接種と子宮頸がんスクリーニング

子宮頸がんワクチン接種と子宮頸がんスクリーニングが急速かつ広範囲に実施されれば子宮頸がんは今世紀末までに世界のほとんどの国で公衆衛生上の問題から除外できる可能性がある。オーストラリア・Cancer Council New South WalesのKate T Simms氏らは、世界181カ国を対象に2020年から99年に前述した2つの既存の介入による子宮頸がん撲滅の可能性を数理モデルを用いて検討、その結果をLancet Oncol(2019年2月19日オンライン版)に発表しました。
世界がん統計によると子宮頸がんの罹患率と死亡率は女性のがんの第4位を占め、毎年50万例以上が新たに診断され、うち85%は途上国で発生しています。ただし、HPVに対する多価ワクチン接種により、子宮頸がんの84%から90%は予防可能であることも明らかになっているとしています。
世界が今や子宮頸がんのワクチンの効果を確信し、子宮頸がんを撲滅できるとまで考えるに至ったワクチンの効果を証明する数々の発表が世界中から蓄積してきています。それに比べて、日本の状況は定期接種でありながら、副作用に対する間違ったマスコミ報道などの影響で接種率は1%まで下がり、諸外国と異なり子宮頸がんの患者さんはふえる一方と言う状況です。
更に、今では世界の標準となっている9価の子宮頸がんワクチンは日本では認可されていません。いまだに2価、4価のワクチンを定期接種として使えるのみです。
この状況を医療者は憂いています。